八王子で耐震住宅を建てるなら！おすすめの注文住宅業者3選│地震に備えて安全安心な生活を送ろう！

ここからは、耐震住宅の特徴や耐震住宅の工法を紹介します。

耐震住宅の特徴

耐震住宅の特徴は、柱を太くしたり、接合部分をしっかりと繋ぐことで、建物全体が揺れに耐えられるようになっています。普通の地震だけではなく、大きな地震が起きた際も倒壊しないという特徴があります。

そのため、現在の建築基準法に沿って施工設計された住宅は、全て耐震住宅です。また、地震の被害を抑える住宅には、耐震住宅のほか、制震住宅や免震住宅が挙げられるでしょう。似たような言葉ではありますが、制震住宅は、地震の揺れを吸収するような施工がされているという特徴があります。

免震住宅の場合は、建物と地面の間にボールベアリングや積層ゴムを入れ、地震の揺れが伝わる前に吸収してくれます。このように耐震住宅と制震住宅、免震住宅では、それぞれ手法などが異なることも覚えておくといいでしょう。

耐震住宅の等級

耐震住宅には、耐震等級という、地震に対する建物の強度を示す指標があります。家造りや家選びをする際に、地震に対しての強さを重視する場合は、耐震等級に注目するのがおすすめです。耐震等級には「耐震等級１」「耐震等級2」「耐震等級3」があります。

耐震等級1は、建築基準法で定められている、必要最低限の耐震性能を満たしています。構造計算上は、震度6強～震度7程度なら耐えることが可能です。耐震等級2級は、耐震等級の1.25倍の耐震性があります。耐震性が非常に高く、災害時の避難場所に指定されている学校や病院などの公共施設は、必ず耐震等級が2以上の強度であることが定められています。

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍あり、住宅性能表示制度で定められた耐震性の中ではもっとも高い強度です。耐震性に優れているため、災害時に活躍する警察署や消防署などのほとんどが、耐震等級3の強度で建設されています。

耐震住宅の工法

家を建築する際、多く採用されているのが木造です。木造住宅では「２✕４工法」と「木造軸組工法」が採用されています。２✕４(ツーバイフォー)工法は、正式には枠組壁工法と呼ばれる木造工法です。２✕４工法は、床と壁、屋根が一体となった面で構成されており、揺れを６面全体でバランス良く受け止め地盤に逃がせます。

実際にこれまで発生した大震災においても、倒壊を防いだ実績がある工法です。耐震性には優れた工法ではありますが、箱のような立体的なカタチをしているため、リフォームがしにくいというデメリットが挙げられます。木造組工法は、柱に梁を組み合わせてることから軸組と呼ばれており、日本で一番多く採用されている代表的な工法です。

そのため、木造組軸工法で建築をしてくれる施工会社を簡単に見つけられます。また、２✕４工法に比べると、木材の長さや組み合わせの調整ができるため、間取りの自由度が高いです。しかし、面で構成されていないため、耐震性は２✕４工法に比べると理論上少し劣るでしょう。

耐震住宅のメリット

耐震住宅のメリットは、地震に対する対策を安くできるところです。地震を対策する方法は、耐震住宅のほか、制震住宅や免震住宅の２つが挙げられます。どちらも住宅を地震の被害から守るためには、費用が数十万円から数百万円かかります。予算を抑えたい場合は、耐震住宅を選ぶといいでしょう。

また、耐震住宅を建築する際は、２×４工法が採用されていることが多いです。２✕４工法で建てられた住宅は、６面全体でバランス良く揺れを受け止めます。そのため、地震だけではなく、強風や台風などの被害を最小限に抑えることも期待できるでしょう。このように耐震住宅は、最低限のコストと時間で、数多くの自然災害にも対応できます。

そのほか、耐震住宅は、地盤や土地の広さなど、設置制限がありません。免震住宅のように建物と地面の間を切り離す必要がないため、地下室などの設置が可能になります。住宅設計の自由度を広げたい場合は、耐震住宅を選ぶといいでしょう。

耐震住宅のデメリット

耐震住宅は、地震の揺れに耐えられる設計になっています。制震住宅や免震住宅のように、地震の揺れを吸収ができません。そのため、地震の揺れがダイレクトに伝わってしまうというデメリットが挙げられます。家の転倒を防げた場合でも、家具転倒などの二次被害を受けてしまう恐れがあるでしょう。

そのほか、耐震住宅は、繰り返しの揺れを苦手としています。耐震等級が１、２の住宅は、何度も繰り返し地震が来ると、揺れで自宅が損傷することが考えられます。このように耐震住宅の家の中に住んでいるからといって、安心できるわけではありません。

二次被害を少しでも防げるよう、家具を壁に固定するなど対策しておくといいでしょう。耐震等級１や２級の住宅に住んでいる場合は、繰り返しの地震に備え、いつでも避難できる準備をしておくといいでしょう。また、注文住宅の場合は、耐震等級を選ぶ権利があります。繰り返しの地震が不安な場合は、身体に障害があり避難が難しい場合は。耐震等級３の住宅を選ぶと安心です。

耐震住宅を建てるときの費用は？

耐震補強リフォームは、２５万～２００万円ほどだと言われています。工事内容の組み合わせによって金額に差があるため、１２０万～１５０万円を目安にしておくといいでしょう。また、耐震工事では「耐震金物の取り付け」「壁に筋交いを設置」「耐震パネルの取り付け」「屋根の補強や屋根材の取替」が行われます。

耐震金物の取り付けでは、柱や土台の接合部分に耐震金物を取り付け、建物全体の補強を行います。費用相場は40万円ほどです。次に耐震パネルの取り付けでは、壁に筋交いを設置し、耐震性を増やしていきます。地震に耐える壁が少なければ少ないほど、費用は高くなります。費用相場は、30万～60万円を見ておくといいでしょう。

最後に屋根の補強や屋根材の取替を行います。この作業では、屋根材を軽量なものにし、建物の負担を軽減させられます。費用相場は、100万～150万円で見ておくと安心です。また、耐震補強リフォームを考えているが、予算と相談しながら、少しずつ進めたい方もいると思います。

そのような方は、まず劣化や腐食した箇所の柱や土台を修復するといいでしょう。その後、面材や筋交いよる壁の補強を行い、耐震金物の取り付けをするといいでしょう。瓦屋根の交換は最後で問題ないため、安い部分の耐震補強リフォームから進めていって問題はありません。

助成金がもらえるか確認しよう

耐震補強工事にかかる費用は、地方自治体と国が一部補助してくれます。補助してもらえる金額は、自治体によって異なりますが、1981年5月31日以前に工事を始めた旧耐震基準建物を対象に、上限100万円の支度をしている自治体が多いです。耐震補強リフォームにかかる費用のほとんどを負担してもらえる可能性があるため、自治体のホームページや窓口に確認してみるといいでしょう。

そのほか、一定の条件を満たしている場合、固定資産税の減税や所得税の控除を受けることが可能です。固定資産税では、耐震工事を行った住宅の(120㎡相当分までに限る)金額が翌年分より1年間の間半額になります。所得税は耐震補強リフォームにかかった工事費用の10％が控除されます。ただし、最大で25万円と決まりがあるため注意しましょう。

また、固定資産税や所得税の優遇を受けるためには、建築士事務所登録や自治体のある事業所の発行が必要です。

耐震住宅を建てるときの注意点

耐震住宅を建てる際は、地盤の強さや施工業者が標準としている耐震等級を確認する必要があります。こちらをしっかりと確認していないと、耐震住宅を建てた場合でも、地震により損傷してしまう恐れがあるでしょう。ここからは、地盤の強さのチェック方法や施工業者が標準としている耐震等級の確認方法を紹介します。どちらもインターネットがあれば実践できるため、ぜひ確認してください。

地盤の強さを確認する

耐震住宅を建てる際は、事前に地盤の強度を知っておく必要があります。なぜなら、どれだけ耐震性に優れている住宅を建てた場合でも、地盤が弱ければ地震の被害を受けてしまうからです。そのため、耐震住宅を建てる際は、地盤の強さを知っておく必要があります。

地盤のチェックは、都道府県庁や市役所で手に入る、ハザードマップで確認が可能です。そのほか、インターネットには地盤の状態を確認できる「ジオダス」というサイトもあります。

施工業者が耐震等級３を標準としているか

耐震住宅は「耐震等級1」「耐震等級2」「耐震等級3」の3段階で評価されています。耐震等級1や2は、繰り返し地震が発生すると、自宅が損傷してしまう恐れがあります。そのため、耐震住宅を建てる際は、施工業者が耐震等級3を標準としているのか確認しましょう。

また、住宅を建てる際は、耐震等級を選ぶ権利があります。少しでも耐震性を求めている方は、耐震等級3を選ぶといいでしょう。

耐震住宅を依頼する業者のチェックポイント

耐震住宅を依頼する際は、業者選びが重要です。業者選びをしっかりと行えば、自分が理想としている耐震住宅を建てられます。また、業者を正しく選べれば、分からないことも親切に教えてくれます。そのため、作業終了後のトラブルを避けられるでしょう。

ここからは、耐震住宅を依頼する際に注目するべき3つのポイントを紹介します。

実績は十分にあるか？

耐震住宅を依頼する際は、業者の実績を確認することが大切です。中には、ホームページの保有資格などを見て、業者選びをしている方もいます。しかし、業者選びをする際は、実績や経験を重視することがおすすめです。

ホームページを見る際は、これまでどのような建物を建てたのかチェックするといいでしょう。また、これまでの実績や経験が載っていない場合は、実際に電話やメールをしてみるのも一つの方法です。

コミュニケーション能力はあるか？

業者を選ぶ際は、コミュニケーション能力があるのかも確認しないといけません。業者とは、なるべくコミュニケーションを取り、自分のこだわりなどを話すことが大切です。

また、業者にコミュニケーション能力があれば、プロとして意見も述べてくれます。気になる業者にコミュニケーション能力があるのか知りたい場合は、電話や実際に足を運び確かめてみるといいでしょう。

素人にもわかりやすく説明してくれるか？

業者の中には、専門用語を説明してくる業者も存在します。しかし、専門用語で説明されると、プロからの提案を理解できないまま話が進んでいきます。そのため、なるべく専門用語を使わず、分かりやすく説明してくれる業者を探すことが大切です。

そのほか、イラスト入りの資料を用意してくれる業者や、こちらの依頼内容をチェックリストでまとめてくれる業者を選ぶと、スムーズに打ち合わせができるでしょう。

頑丈な家を建てるなら耐震住宅を建てよう！

耐震住宅を建てると、地震が起きた際も被害を最小限に抑えられます。また、地震だけではなく、揺れに耐えられる構造なため、強い風や台風などの自然災害が起きても安心できるでしょう。そんな耐震住宅を建てる際は、助成金がもらえるのか確認するようにしてください。

そのほか、地震による被害を抑えるためにも、事前に地盤のチェックや業者が標準としている耐震等級が3であるのかも見ておきましょう。万が一標準としている耐震等級が3の場合でも、一度業者のコミュニケーション能力や経験、実績などを細かくチェックすることを忘れないようにしてください。

耐震住宅に住んでいる人にアンケートを取ってみました！

耐震住宅に住んでいる人を対象に、「耐震住宅に住んでよかったと思う点・気になった点」についてWEBアンケートをとってみました。耐震住宅を検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

耐震住宅に住んで
良かった点の口コミ・体験談

京都府・57歳・男性

大きな地震がきても安心感がある

宮城県・47歳・女性

東日本大震災でも家が壊れなかった

神奈川県・80歳・男性

毎日生活していて地震に対して不安が少ない

兵庫県・53歳・女性

安心感があり、気になることはない

耐震住宅に住んで
気になった点の口コミ・体験談

埼玉県・60歳・女性

良い点は耐震という安心感があること、気になるのは、本当に耐震になっているか、どの程度の地震まで耐えられるのかわからないこと

東京都・33歳・女性

安心であることが大きなメリット。気になる点は、はやりコストが高い点

愛知県・76歳・男性

鉄骨鉄骨、屋根壁メンテが必要

アンケートの結果、地震に対する安心感がある、実際に地震を経験した際に良さを実感することができたという口コミが多く見られました。日々地震に対する不安を感じることなく暮らすことができる安心感はなにものにも代えがたいものですよね。また、「気になった点は特にない」という意見も数多く見られ、デメリットはないと感じた方も多いようです。

気になった点として、費用の面や、なかなか効果を実感しにくい点などが挙げられましたが、多少費用が高くついてしまうとしても、自分や家族の安全を買うことができるのであれば、大きなデメリットであるとはいえないのではないでしょうか。

耐震住宅を建てられたほとんどの方が、「デメリットを感じていない」ようでしたので、どうしても費用を抑えたいという方や、他に優先したいこだわりがあるという方以外は、耐震住宅をおすすめできます。自分と家族の安全に勝るものはないですからね。

上記のアンケート以外にも、耐震住宅について、参考となる情報を載せていますので、もっと詳しく知りたい方は、ぜひご覧ください。

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